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本用語集は、アジア太平洋識字データベース英語版のLiteracy Glossaryの仮訳です。 |
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用語解説の出典は、「出典」ボタンを押すと表示されます。 |
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*印は、略語集に掲載されている用語です。 |
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アンドラゴジー/ペダゴジー(andragogy/pedagogy) |
| 元来は原理を教える学問、教育学のこと。「アジア太平洋識字データベース」では主に学校外教育の普及様式を指す。 |
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遠隔教育(distance education) |
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教室での教師による指導を受けられない、あるいは受けない特に遠隔地に住むひとびとを対象とした、あらゆる種類・レベルの教育・学習活動。 |
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学校外教育(NFE:non-formal
education) |
| ある目的をもって組織される教育プログラムで、現在学校教育を受けていない人を対象とする。 |
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学習時間(study-hour) |
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学習に費やす時間数。授業(教室での対面授業やテレビ・ラジオによる授業)、ラボやフィールドでの実地学習、自宅や図書館での個人授業あるいは独学など、その学習方式は問われない。一週間あたりの学習時間を、学習密度(intensity
of learning)あるいは学習量(workload)と呼ぶ。 |
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学習センター(learning centres) |
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村や町といった、地域レベルで組織されている学校以外の教育施設。通常は地元のひとびとによって運営され、地域開発や生活の質の向上のためにさまざまな教育機会を提供している。 |
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学齢人口(school-age population) |
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実際の通学の有無にかかわらず、公式に定められた学齢にある子供の数。 |
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カリキュラム(curriculum) |
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教育プログラムの中で修得されるべき学習の教育課程。 |
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基礎学習ニーズ(basic learning needs) |
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基礎的学習能力(読み書き、計算、発言力、問題解決など)と基礎的学習内容(知識、技術、価値、態度など)の両方からなる。人間が生命を維持し、自分の能力を十分に開発し、尊厳をもって地域の開発に参画し、生活の質を向上させ、意思決定を行い、学習を続けるために必要なもの。 |
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基礎教育(basic education) |
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基礎学習ニーズを満たすための教育。初めてのあるいは基盤となるレベルの教育で、この基礎教育の上にその後の学習を積み重ねることができる。基礎教育には子どもの場合は就学前教育と初等教育、青少年・成人の場合は識字、一般知識、生活技術などの教育が含まれる。中等教育までを基礎教育と考える国もある。 |
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基礎レベル(レベルI)(basic level) |
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ATLP*カリキュラムでは、青少年や成人を対象とした学習プログラムを3つの段階に分けており、その最初のレベルのこと。対象は、(1)学校に全く行ったことがない者、もしくは読み書き能力を身につける前にドロップアウトしてしまった者、(2)教師の助けなしには簡単なものでさえ読んだり書いたりできない者。 |
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機能的識字(functional literacy) |
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単なる文字の読み書き能力を超えて、家庭、コミュニティーあるいは仕事場での、ある特定の目的のために、理解をもって読み書きができること。 |
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義務教育(compulsory education) |
| 一定の年齢層の子どもが、例外を除いて、一定期間学校に行くことを政府が義務づけ、法制化している教育。 |
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教育の行き届かないひとびと(unreached population) |
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ユネスコの教育事業でしばしば使われることば。基礎教育を受けられなかったか、あるいは今も受けられないひとびと(女性、都市部の非受益層、少数民族、障害者など)のことを指す。 |
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教師一人当たりの生徒数(pupil-teacher ratio) |
| ある学年における教師一人あたりの生徒の数。 |
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継続教育(CE:continuing education) |
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基礎教育が終了したのちに行われる、成人を対象とした教育。日常生活や職業上の、あるいは専門的なニーズを満たすための教育。「継続教育」、「追教育(further
education)」、「生涯教育(life-long education)」とともに、教育の理想や最終目的といった意味で使われることが多い。これらは「成人教育(adult
education)」の同義語と理解されることが多いが、実際には、前者のほうがより広い意味で使われ、インフォーマルな自由学習までを含める場合もある。 |
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コース(course) |
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特定の題材や技術に関する一連の学習経験で、ある機関が提供し、一人ないしは数人の学習者が参加するもの。 |
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公的教育支出(public expenditure on education) |
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一会計年度内に、あらゆるレベルの教育を提供するために政府が行った総支出。
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公的教育支出の対GNP比(public expenditure on
education as percentage of GNP) |
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公的教育支出の、国民総生産に対する割合。 |
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公的教育支出の対政府予算比(public expenditure on
education as percentage of government budget) |
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公的教育総支出の、政府の総予算に対する割合。 |
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購買力平価換算レート(purchasing power parity
conversion factor) |
| 1米ドル分の製品・サービスを購入する際に必要な金額を、現地通貨単位を用いて表したもの。 |
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5学年到達率(percentage of cohort reaching
grade 5) |
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小学校に行き始めた子どもたちが最終的に5学年(初等教育が4年の場合は4学年)に到達する率。 |
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国内総生産(GDP:Gross Domestic Product) |
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一国において一定期間に生産された財貨・サービス(流通・輸送の関係するものを含む)と税金の総計から商品価値に含まれない中間生産物を差し引いた額。 |
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国民総生産(GNP:Gross National Product) |
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その国の国民によって生産された付加価値に、生産高の評価額に含まれていない税金(補助金を引く)と、外国からの純要素所得(労働対価と資産所得)を足した合計額。 |
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5歳以下死亡率(under-5 mortality rate) |
| 誕生から満5歳までの間に死亡する確率を、出生児1000人に対する割合で示したもの。 |
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個人的関心増進プログラム(individual interest promotion
programmes) |
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個人が自ら参加して、自分の関心のある社会的、文化的、宗教的、健康上あるいは物理的・芸術的な事柄について学ぶ機会を提供するAPPEAL*のプログラム。ATLP-CE*第6巻が詳述。 |
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